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短期的見通し速報blog はじめました |
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 | 03/13更新 |
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| YS総合研究所では、論理的かつ統計的に一定の根拠がある投資方法の開発を目指しています。長期（1-2年）、中期（3ヶ月）、短期（1ヶ月）に分けて、グローバルな投資資金の視点で、数値的根拠に基づき、それぞれの見通しを考察し、事前設定したルールや銘柄選定条件に合致した銘柄を毎日公開し、その後の成果をフォローして選定条件のブラシアップすることを目標としております。当サイトを訪問された方の株式投資スキルの向上の一助になれば幸いです。なお、実際の投資は自己責任でお願いします。 |
| ■短期的な今後の見通し 03/13更新 | ||||||||||||||||||||
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[市況] 3月12日、NYダウは小幅下落し、ナスダックは上昇しました。3月13日の日経平均先物は、前日比330円高で寄り付くと、午前中は540円高から280円高の間でもみあい、午後は380円高から40円安と下落に転じて、結局、40円安で取引を終えました。日経平均の終値は29円安の36790円で、出来高は17.75億株でした。高値更新銘柄数と安値更新銘柄数との差は、プラス幅を拡げました。個別銘柄に関しては、「買い」が有利の状態です。 空売り比率は、5日平均を3日ぶりに下回りました。個別銘柄への信用の売り圧力は、弱まりました。 3月12日の米国市場では、貿易戦争激化への警戒感が引き続き投資家心理の重石となりました。一方、値ごろ感からエヌビディアなど一部のハイテク株には見直し買いが入り、相場を下支えしました。2月の消費者物価指数（CPI）は市場予想を下回りましたが、関税政策の影響でインフレ圧力は高まるとみられており、積極的な買いにはつながりませんでした。結局、NYダウは3日続落し、ナスダックは3営業日ぶりに反発しました。 3月13日の日本市場では、前日の米ハイテク株高を受けて値がさの半導体関連株に買いが先行し、指数を押し上げました。ただ、米景気や米関税政策の先行き不透明感は引き続き投資家心理の重石であり、買い一巡後の指数は伸び悩みました。円相場が対ドルで強含んだことも重石となり、結局、日経平均はマイナスに転じて終えました。 [テクニカル視点] 日経平均は、9日線と25日線の下にあります。短期トレンドには赤信号が点灯しています。 総合乖離率は-13.5%とマイナス幅を縮め、200日線との乖離率は-4.7%と前日比横ばいでした。一目均衡表では雲の下にあります。3つの要素すべてがマイナスであり、中期トレンドにも赤信号が点灯しています。 ドルベースの日経平均（海外投資家からの見た目）は、9日線・25日線・200日線の下にあります。 NYダウは、9日線・25日線・200日線の下にあります。一目均衡表では雲の下にあります。ナスダックも、9日線・25日線・200日線の下にあります。一目均衡表では雲の下にあります。米国市場の短期トレンドには赤信号が、中期トレンドにも赤信号が点灯しています。 日経平均とナスダックの200日移動平均線と株価の乖離率の差は、-0.1ポイントマイナスに転じ、日経平均が40円ほど割安であることを示しています。一方、NYダウとの差は、-3.0ポイントとマイナス幅を縮め、日経平均が1100円ほど割安であることを示しています。 日経VIは26.65と前日より低下し、VIXも24.23と前日より低下しました。両指数ともに、投資家が相場変動に警戒を強めているとされる目安の20を上回っています。NYダウと比べて、日経平均は弱い状態ですが、前日比で弱さは縮小しました。 [ファンダメンタルの現状認識] 市場は現在、「中国景気が世界経済に与える影響」「米国の景気・雇用状況・住宅市況」「中東やウクライナをめぐる地政学的リスク」「為替の動向」といった事柄を材料視しているようです。 米国の10～12月期のGDP改定値は前期比年率2.3%増で、速報値の2.3%増と一致しました。また、10～12月期の米企業の決算は、おおむね好調です。 米国の1月の製造業受注、1月の鉱工業生産指数、2月の耐久財受注、2月のISM非製造業景況指数、2月のシカゴ購買部協会景気指数、2月のフィラデルフィア連銀製造業景況指数、2月のニューヨーク連銀製造業景況指数は市場予想を上回りました。また、1月の小売売上高は市場予想と一致しました。一方、2月の消費者物価指数、2月のISM製造業景況指数、2月のコンファレンスボード消費者信頼感指数、2月のミシガン大学消費者信頼感指数は市場予想を下回りました。経済指標は8勝4負で、景気面では強気材料ですが、利下げペースが落ちるという面では弱気材料です。 米国の2月の雇用統計によれば、非農業部門の就業者数は前月比15.1万人増で、市場予想の16万人増を下回りました。一方、失業率は4.1%で、前月の4.0%から悪化しました。雇用は、景気面では弱気材料ですが、利下げペースが上がるという面では強気材料です。 米国の12月の中古住宅販売件数は市場予想を上回りました。一方、1月の中古住宅販売仮契約指数、1月の新築住宅販売件数、1月の住宅着工件数、2月の住宅市場指数は市場予想を下回りました。12月のS&Pケース・シラー住宅価格指数（主要20都市圏の価格指数）は前年同月比+4.5%で、市場予想を上回りました。住宅関連の指標は2勝4負で、景気面では弱気材料ですが、利上げペースが上がるという面では強気材料です。 米欧日の金融政策に目を向けます。 FRBはトランプ政権の政策を見極める必要があるとし、1月のFOMCで利下げを一旦停止しました。 ECBは4会合連続で利下げを実施し、中銀預金金利を2.75%としました。 日銀は、1月の金融政策決定会合で0.25ポイントの利上げを決定し、金利水準を0.5%としました。また、ETFの買い入れ終了、YCC（長期金利の誘導）の終了、国債買い入れの減額を決定しています。 日経平均採用銘柄全体では、予想PERはが14.83、PBRは1.36となっています。直近の四半期決算発表にともない、予想ROE（企業の今期収益力の見通し）は9.2%となり、これは3か月前より0.1ポイント改善されています。一方、今期予想利益の伸び率は+7.1%で、こちらは3か月前より2.5ポイント悪化しています。 イールドスプレッドは、日本-5.2、米国-0.4と日本が4.8ポイント割安ですが、OECDの2025年予想実質GDPの伸び率（日本+3.3、米国+4.4）は1.1ポイント日本が下回っています。これらを総合すると、ファンダメンタルでは、中長期的に日本市場は米国市場より3.68ポイント（日経平均換算で44080円）割安となっています。 [今後の見通し] 日経平均は、前日のNYダウの下落と連動して下げました。NYダウに対する日経平均の短期的なプレミアム（ドルベース・為替考慮後）は+3.1%となり、日経平均の割高幅は1120円から1150円に拡大しました。プレミアム値は、ここ一週間、+500円～+1150円の間で推移しています。 日米の長期金利の差は、2.76ポイントから2.76ポイントと横ばいでした。ドル円相場は円高方向に推移しました。 テクニカル面では、米国市場は短期的には下降トレンドで、中期的にも下降トレンドです。日経平均も同様に、短期的には下降トレンドで、中期的にも下降トレンドです。 3月13日の米国市場では、週間の新規失業保険申請件数や、2月生産者物価指数（PPI）のほか、ドキュサイン、アルタ・ビューティ、ダラー・ゼネラルなどの四半期決算が注目されるでしょう。引き続き、完全政策の景気への影響や、長期金利の動向も株式相場に影響を与えそうです。 きょうの日経平均は、想定範囲を上ぶれしました。上値は目安のラインを150円ほど上回り、下値は目安のラインを400円ほど上回りました。目先は、ボリンジャーバンド-1σ+100円（現在37380円近辺）が上値の目安に、ボリンジャーバンド-2σ+100円（現在36470円近辺）が下値の目安となりそうです。 日経平均は小幅に反落しました。下降中のボリンジャーバンド-2σを挟んだ動きからは脱したように見えますが、しばらくは変動幅の大きい不安定な動きが続きそうです。 | ||||||||||||||||||||
| ■今週の日経平均の動きと投資スタンス 03/09更新 | ||||||||||||||||||||
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[ファンダメンタルの現状認識] 先週の米国市場では、AI需要減速懸念や、米政権の関税政策の不透明感が投資家心理の重石となり、株価指数は下落しました。 中長期的には、「中東情勢の緊迫化」「ウクライナ紛争の長期化」「東アジア情勢の悪化」「金利上昇と世界経済の減速」「エネルギーコストや生産・供給コストの上昇」「中国の不動産バブル崩壊」「スタグフレーション到来」といったリスクが意識されています。 2025年の名目GDP予想値を勘案すると、日米市場のイールドスプレッドの差は、日本市場が3.68ポイント割安であることを示しています。割安の要因は、PERの差（S&P500のPERは21.2、日経平均採用銘柄の今期予想PERは14.9）や金利の差、GDP伸率の差などです。2024年の日米のGDP伸び率の差が、OECD予想値に比べて3.68ポイント拡大する（日本が下方修正されるか、米国が上方修正される）か、または日経平均採用銘柄の今期予想PERが32.9程度になるか、あるいは日経平均が81600円程度となれば、日米市場は均衡する、と解釈できます。中長期的には、日本市場は44710円ほど割安です。ファンダメンタル的には、日本市場は44710円ほど魅力に欠けた状態である、とも言えます。 [日経平均上昇の条件] 日経平均がさらに上昇するためには、
などの環境が必要です。 最近の動きを見ると、
[テクニカル視点] 直近の日経平均株価は、一目均衡表の雲の下にあります。総合乖離率は-14.1%と前週よりマイナス幅を拡げ、200日移動平均線乖離率も-4.6%と前週よりマイナス幅を拡げました。3つの要素すべてがマイナスであり、中期的トレンドには赤信号が点灯しています。また、日経平均は9日線と25日線の下に位置しており、短期トレンドにも赤信号が点灯しています。 日経平均とナスダックの200日線乖離率の差は-3.0ポイントとマイナス幅を縮め、日経平均が1110円ほど割安であることを示しています。また、NYダウとの差は、-6.5ポイントとマイナス幅を縮め、日経平均が2400円ほど割安であることを示しています。 NYダウは、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。一目均衡表では雲の上にあります。ナスダックは、9日線・25日線・200日線の下にあります。一目均衡表では雲の下にあります。米国市場の短期トレンドには赤信号が、中期トレンドには黄信号が点灯しています。 日本市場はNYダウとナスダックの双方に対して弱い状態です。米国市場のボラティリティーを示す指標であるVIXは、23.4と前週より上昇しました。日経VIも28.6と前週より上昇し、依然として20を上回る高水準にあります。 [今週の見通し] 米国市場では、「中東情勢や東アジア情勢の悪化」「ウクライナ危機」「インフレと金利上昇」「EU圏のエネルギー不足」「中国の不動産バブルの崩壊」「信用収縮にともなう金融市場の混乱」などがリスク要因として意識されています。 ドル円相場は、2025年1月につけた156円台をピークに、円高方向に転換しています。今週は、1ドル147円台から150円台での動きが予想されます。 今週の米国では、米国のインフレ率が注目されるでしょう。また、1月のJOLTS求人倍率や3月のミシガン大学消費者信頼感指数などが発表されます。米国外では、英国の1月のGDP成長率、ドイツの1月の鉱工業生産指数、中国のCPIとPPIが発表されます。 先週の日経平均は、ほぼ想定レンジ内で推移しました。上値は70円ほど下回り、下値は40円ほど下回りました。今週の日経平均は、25日線（現在38540円近辺）が上値の目安に、ボリンジャーバンド-2σ（現在37020円近辺）が下値の目安となりそうです。 今週も、トランプ大統領の政策が米国内外の景気に与える影響が関心事となるでしょう。日経平均は年度末に向けて下降トレンド入りしたように見えます。当面は、反転のきっかけとなる材料を待つフェーズとなるでしょう。 |
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