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短期的見通し速報blog はじめました |
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 | 01/14更新 |
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| YS総合研究所では、論理的かつ統計的に一定の根拠がある投資方法の開発を目指しています。長期（1-2年）、中期（3ヶ月）、短期（1ヶ月）に分けて、グローバルな投資資金の視点で、数値的根拠に基づき、それぞれの見通しを考察し、事前設定したルールや銘柄選定条件に合致した銘柄を毎日公開し、その後の成果をフォローして選定条件のブラシアップすることを目標としております。当サイトを訪問された方の株式投資スキルの向上の一助になれば幸いです。なお、実際の投資は自己責任でお願いします。 |
| ■短期的な今後の見通し 01/14更新 | ||||||||||||||||||||
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[市況] 1月13日、NYダウは上昇し、ナスダックは下落しました。1月14日の日経平均先物は、前日比450円安で寄り付くと、午前中は180円安から920円安と下落幅を拡げ、午後は690円安から940円安の間で上下して、結局、750円安で取引を終えました。日経平均の終値は716円安の38474円で、出来高は19.57億株でした。高値更新銘柄数と安値更新銘柄数との差は、マイナス幅を拡げました。個別銘柄に関しては、「売り」が有利の状態です。 空売り比率は、5日平均を5日ぶりに上回りました。個別銘柄への信用の売り圧力は、かなり強まりました。 1月13日の米国市場では、前週末の大幅な株安の反動で、主力株の一部に自律反発狙いの買いが入りました。政府のメディケア計画案が好感され、ユナイテッドヘルス・グループをはじめとした医療保険関連株が上昇したことも支えとなりました。一方、AI向け先端半導体の輸出規制強化への警戒感から、半導体関連株が売られました。結局、NYダウは反発し、ナスダックは下落しました。 1月14日の日本市場では、前日の米ハイテク株安を受け、半導体関連株を中止に売りが優勢となりました。FRBの利下げペース鈍化への警戒感や、国内外の長期金利の上昇も相場の重石となりました。トランプ氏の米大統領就任や日銀の金融政策決定会合など重要日程を控え、買いが手控えられた面もありました。日経平均は4日続落しました。 [テクニカル視点] 日経平均は、9日線と25日線の下にあります。短期トレンドには赤信号が点灯しています。 総合乖離率は-4.0%とマイナスに転換し、200日線との乖離率も-0.6%とマイナスに転換しました。一目均衡表では雲の中に入りました。3つの要素のうち2つがマイナスとなり、中期トレンドは青信号から黄信号に変わりました。 ドルベースの日経平均（海外投資家からの見た目）は、9日線・25日線・200日線の下にあります。 NYダウは、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。一目均衡表では雲の下にあります。ナスダックも、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。一目均衡表では雲の中に入りました。米国市場の短期トレンドには赤信号が、中期トレンドには黄信号が点灯しています。 日経平均とナスダックの200日移動平均線と株価の乖離率の差は、-7.4ポイントとマイナス幅を縮め、日経平均が2850円ほど割安であることを示しています。一方、NYダウとの差は、-3.8ポイントとマイナス幅を拡げ、日経平均が1460円ほど割安であることを示しています。 日経VIは24.23と前日より上昇し、VIXも19.19と前日より上昇しました。日経VIは、投資家が相場変動に警戒を強めているとされる目安の20を依然として上回っています。NYダウと比べて、日経平均は弱い状態であり、前日比で弱さは拡大しました。 [ファンダメンタルの現状認識] 市場は現在、「中国景気が世界経済に与える影響」「米国の景気・雇用状況・住宅市況」「中東やウクライナをめぐる地政学的リスク」「為替の動向」といった事柄を材料視しているようです。 米国の7～9月期のGDP改定値は前期比年率2.8%増で、速報値の2.8%増と一致しました。また、7～9月期の米企業の決算は、まちまちです。 米国の11月の耐久財受注、11月の小売売上高、11月のコンファレンスボード消費者信頼感指数、12月のISM製造業景況指数、12月のISM非製造業景況指数は市場予想を上回りました。一方、11月の製造業受注、11月の鉱工業生産指数、11月の消費者物価指数、11月のニューヨーク連銀製造業景況指数、12月のシカゴ購買部協会景気指数、12月のフィラデルフィア連銀製造業景況指数、1月のミシガン大学消費者信頼感指数は市場予想を下回りました。経済指標は5勝7負で、景気面では弱気材料ですが、利下げペースが上がるという面では強気材料です。 米国の12月の雇用統計によれば、非農業部門の就業者数は前月比25.6万人増で、市場予想の16万人増を上回りました。また、失業率は4.1%で、前月の4.2%から改善されました。雇用は、景気面では強気材料ですが、利下げペースが鈍化するという面では弱気材料です。 米国の11月の中古住宅販売仮契約指数、11月の中古住宅販売件数は市場予想を上回りました。一方、11月の新築住宅販売件数、11月の住宅着工件数、12月の住宅市場指数は市場予想を下回りました。10月のS&Pケース・シラー住宅価格指数（主要20都市圏の価格指数）は前年同月比+4.2%で、市場予想を上回りました。住宅関連の指標は3勝3負で、景気・金利の両面で中立です。 米欧日の金融政策に目を向けます。 FRBは12月のFOMCで0.25%の追加利下げを決定しましたが、2025年の利下げ回数は前回会合で示された4回から2回に半減しました。 ECBは3会合連続で利下げを実施し、中銀預金金利を3.0%としました。 一方、日銀は、0.25%の金利水準を維持しています。また、ETFの買い入れ終了、YCC（長期金利の誘導）の終了、国債買い入れの減額を決定しています。 日経平均採用銘柄全体では、予想PERはが15.41、PBRは1.40となっています。直近の四半期決算発表にともない、予想ROE（企業の今期収益力の見通し）は9.1%となり、これは3か月前より0.3ポイント改善されています。一方、今期予想利益の伸び率は+2.5%で、こちらは3か月前と同水準です。 イールドスプレッドは、日本-5.3、米国+0.5と日本が4.8ポイント割安ですが、OECDの2025年予想実質GDPの伸び率（日本+3.3、米国+4.4）は1.1ポイント日本が下回っています。これらを総合すると、ファンダメンタルでは、中長期的に日本市場は米国市場より4.65ポイント（日経平均換算で97330円）割安となっています。 [今後の見通し] 日経平均は、前日のNYダウが上昇したにもかかわらず下落しました。NYダウに対する日経平均の短期的なプレミアム（ドルベース・為替考慮後）は-1.5%となり、日経平均の割安幅は370円から600円に拡大しました。プレミアム値は、ここ一週間、-600円～+480円の間で推移しています。 日米の長期金利の差は、3.51ポイントから3.53ポイントに拡大しました。ドル円相場は方向感なく推移しました。 テクニカル面では、米国市場は短期的には下降トレンドで、中期的にはもみあいです。日経平均も、短期的には下降トレンドで、中期的にはもみあいです。 1月14日の米国市場では、12月の生産者物価指数（PPI）などが注目されるでしょう。引き続き、長期金利の動向なども株式相場に影響を与えそうです。 きょうの日経平均は、想定範囲を下ぶれしました。上値は想定ラインを410円ほど下回り、下値は目安のラインを220円ほど下回りました。目先は、ボリンジャーバンド-1σ（現在38950円近辺）が上値の目安に、ボリンジャーバンド-3σ+100円（現在38210円近辺）が下値の目安となります。 日経平均は4日続落し、12月19日につけた安値を下回りました。11月28日につけた安値（37802円）を下回るかどうかが、次の注目点です。 | ||||||||||||||||||||
| ■今週の日経平均の動きと投資スタンス 01/12更新 | ||||||||||||||||||||
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[ファンダメンタルの現状認識] 先週の米国市場では、長期金利が上昇基調にあるなか、12月の雇用統計が市場予想を上回ったことが長期金利の先高観を助長し、投資家心理の重石となりました。株価指数は下落しました。 中長期的には、「中東情勢の緊迫化」「ウクライナ紛争の長期化」「東アジア情勢の悪化」「金利上昇と世界経済の減速」「エネルギーコストや生産・供給コストの上昇」「中国の不動産バブル崩壊」「スタグフレーション到来」といったリスクが意識されています。 2025年の名目GDP予想値を勘案すると、日米市場のイールドスプレッドの差は、日本市場が4.63ポイント割安であることを示しています。割安の要因は、PERの差（S&P500のPERは23.4、日経平均採用銘柄の今期予想PERは15.6）や金利の差、GDP伸率の差などです。2024年の日米のGDP伸び率の差が、OECD予想値に比べて4.63ポイント拡大する（日本が下方修正されるか、米国が上方修正される）か、または日経平均採用銘柄の今期予想PERが55.6程度になるか、あるいは日経平均が140200円程度となれば、日米市場は均衡する、と解釈できます。中長期的には、日本市場は101010円ほど割安です。ファンダメンタル的には、日本市場は101010円ほど魅力に欠けた状態である、とも言えます。 [日経平均上昇の条件] 日経平均がさらに上昇するためには、
などの環境が必要です。 最近の動きを見ると、
[テクニカル視点] 直近の日経平均株価は、一目均衡表の雲の上にあります。総合乖離率は+1.5%と前週よりプラス幅を縮め、200日移動平均線乖離率も+1.3%と前週よりプラス幅を縮めました。3つの要素すべてがプラスであり、中期的トレンドには青信号が点灯しています。一方、日経平均は9日線と25日線の下に位置しており、短期トレンドには赤信号が点灯しています。 日経平均とナスダックの200日線乖離率の差は-6.0ポイントとマイナス幅を縮め、日経平均が2350円ほど割安であることを示しています。また、NYダウとの差は、-1.0ポイントとマイナス幅を縮め、日経平均が390円ほど割安であることを示しています。 NYダウは、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。一目均衡表では雲の下にあります。ナスダックも、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。一目均衡表では雲の上にあります。米国市場の短期トレンドには赤信号が、中期トレンドには黄信号が点灯しています。 日本市場はNYダウとナスダックの双方に対して弱い状態です。米国市場のボラティリティーを示す指標であるVIXは、19.5と前週より低下しました。日経VIは21.7と前週より低下しましたが、依然として20を上回る高水準にあります。 [今週の見通し] 米国市場では、「中東情勢や東アジア情勢の悪化」「ウクライナ危機」「インフレと金利上昇」「EU圏のエネルギー不足」「中国の不動産バブルの崩壊」「信用収縮にともなう金融市場の混乱」などがリスク要因として意識されています。 ドル円相場は、2024年9月につけた140円台をボトムに、円安方向に転換しています。今週は、1ドル157円台から159円台での動きが予想されます。 今週の米国では、JPモルガン・チェース、ウェルズ・ファーゴ、ゴールドマン・サックス、シティグループなど大手銀行の四半期決算が注目されるでしょう。12月の消費者物価指数（CPI）や12月の生産者物価指数（PPI）など、主要なインフレデータも発表されます。米国外では、中国の第4四半期GDP成長率、12月の鉱工業生産指数、12月の小売売上高、英国のインフレ率、12月の小売売上高、ECBの金融政策決定会合議事録などが発表されます。 先週の日経平均は、想定レンジを上ぶれしました。上値は560円ほど上回り、下値は150円ほど上回りました。今週の日経平均は、ボリンジャーバンド+2σ（現在40150円近辺）が上値の目安に、ボリンジャーバンド-2σ（現在38640円近辺）が下値の目安になりそうです。 今週も、米国の金利の先行きに関心が集まるでしょう。日経平均は軟調な展開が続きそうです。 |
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