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短期的見通し速報blog はじめました |
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 | 05/15更新 |
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| YS総合研究所では、論理的かつ統計的に一定の根拠がある投資方法の開発を目指しています。長期（1-2年）、中期（3ヶ月）、短期（1ヶ月）に分けて、グローバルな投資資金の視点で、数値的根拠に基づき、それぞれの見通しを考察し、事前設定したルールや銘柄選定条件に合致した銘柄を毎日公開し、その後の成果をフォローして選定条件のブラシアップすることを目標としております。当サイトを訪問された方の株式投資スキルの向上の一助になれば幸いです。なお、実際の投資は自己責任でお願いします。 |
| ■短期的な今後の見通し 05/15更新 | ||||||||||||||||||||
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[市況] 5月14日、NYダウは下落し、ナスダックは上昇しました。5月15日の日経平均先物は、前日比460円安で寄り付くと、午前中は260円安から480円安の間で上下し、午後は500円安から300円安の間でもみあって、結局、430円安で取引を終えました。日経平均の終値は372円安の37755円で、出来高は20.26億株と高水準でした。高値更新銘柄数と安値更新銘柄数との差は、プラス幅を縮めました。個別銘柄に関しては、「買い」が有利の状態です。 空売り比率は、5日平均を2日連続で上回りました。個別銘柄への信用の売り圧力は、強まりました。 5月14日の米国市場では、米中貿易摩擦緩和への期待を背景に株価上昇が続いた後とあって、景気敏感株を中心に持ち高調整の売りが強まりました。長期金利の上昇も重石となりました。一方、中東におけるAI事業拡大への期待から、エヌビディアをはじめとした関連銘柄が買われ、相場を支えました。結局、NYダウは続落し、ナスダックは6日続伸しました。 5月15日の日本市場では、およそ1か月続いた相場上昇の反動で、当面の利益確定を目的とした売りが優勢となりました。米国が日本にドル高の是正を求めてくるとの観測から円相場が強含んだことも重石となりました。ただ、相場全体の底堅さを受けて売り方の買い戻しも入るなど、一方的に売られる展開とはなりませんでした。日経平均は続落しました。 [テクニカル視点] 日経平均は、9日線と25日線の上にあります。短期トレンドには青信号が点灯しています。 総合乖離率は+8.1%とプラス幅を縮め、200日線との乖離率は-0.3%とマイナスに転換しました。一目均衡表では雲の上にあります。3つの要素のうち1つがマイナスとなり、中期トレンドは青信号から黄信号に変わりました。 ドルベースの日経平均（海外投資家からの見た目）は、9日線・25日線・200日線の上にあります。 NYダウは、9日線と25日線の上にありますが、200日線の下にあります。一目均衡表では雲の上にあります。ナスダックは、9日線・25日線・200日線の上にあります。一目均衡表では雲の上にあります。米国市場の短期トレンドには青信号が、中期トレンドには黄信号が点灯しています。 日経平均とナスダックの200日移動平均線と株価の乖離率の差は、-4.3ポイントとマイナス幅を拡げ、日経平均が1620円ほど割安であることを示しています。一方、NYダウとの差は、+0.4ポイントとプラス幅を縮め、日経平均が150円ほど割高であることを示しています。 日経VIは22.99と前日より上昇し、VIXも18.62と前日より上昇しました。日経VIは、投資家が不安心理を強めているとされる20を依然として上回っています。NYダウと比べて、日経平均は強い状態ですが、前日比で強さは縮小しました。 [ファンダメンタルの現状認識] 市場は現在、「米関税政策が世界景気に与える影響」「中国景気が世界経済に与える影響」「米国の景気・雇用状況・住宅市況」「中東やウクライナをめぐる地政学的リスク」「為替の動向」といった事柄を材料視しているようです。 米国の1～3月期のGDP確定値は前期比年率0.3%減で、市場予想の0.2%減を下回りました。また、1～3月期の米企業の決算は、おおむね好調です。 米国の2月の製造業受注、3月の小売売上高、4月のISM製造業景況指数、4月のISM非製造業景況指数、4月の耐久財受注、4月のミシガン大学消費者信頼感指数、4月のニューヨーク連銀製造業景況指数は市場予想を上回りました。一方、3月の鉱工業生産指数、3月の消費者物価指数、4月のコンファレンスボード消費者信頼感指数、4月のシカゴ購買部協会景気指数、4月のフィラデルフィア連銀製造業景況指数は市場予想を下回りました。経済指標は7勝5負で、景気面では強気材料ですが、利下げペースが鈍るという面では弱気材料です。 米国の4月の雇用統計によれば、非農業部門の就業者数は前月比17.7万人増で、市場予想の13.8万人増を上回りました。一方、失業率は4.2%で、前月の4.2%から横ばいでした。雇用は、景気面では強気材料ですが、利下げペースが鈍るという面では弱気材料です。 米国の2月の中古住宅販売仮契約指数、3月の新築住宅販売件数、4月の住宅市場指数は市場予想を上回りました。一方、3月の住宅着工件数、4月の中古住宅販売件数は市場予想を下回りました。2月のS&Pケース・シラー住宅価格指数（主要20都市圏の価格指数）は前年同月比+4.5%で、市場予想を下回りました。住宅関連の指標は3勝3負で、景気・金利の両面で中立です。 米欧日の金融政策に目を向けます。 FRBは米経済は堅調であるとして利下げを急がない姿勢を示しており、年内の利下げ回数は2回との見通しを維持しています。 ECBは6会合連続で利下げを実施し、中銀預金金利を2.25%としました。 日銀は、5月の金融政策決定会合でも0.5%の金利水準を維持しました。既に、ETFの買い入れ終了、YCC（長期金利の誘導）の終了、国債買い入れの減額を決定しています。 日経平均採用銘柄全体では、予想PERはが15.72、PBRは1.40となっています。直近の四半期決算発表にともない、予想ROE（企業の今期収益力の見通し）は8.9%となり、これは3か月前より0.3ポイント悪化しています。また、今期予想利益の伸び率は-0.5%で、こちらは3か月前より6.6ポイント悪化しています。 イールドスプレッドは、日本-4.9、米国-0.2と日本が4.7ポイント割安ですが、OECDの2025年予想実質GDPの伸び率（日本+3.3、米国+4.4）は1.1ポイント日本が下回っています。これらを総合すると、ファンダメンタルでは、中長期的に日本市場は米国市場より3.60ポイント（日経平均換算で49120円）割安となっています。 [今後の見通し] 日経平均は、前日のNYダウの下落と連動して下げました。NYダウに対する日経平均の短期的なプレミアム（ドルベース・為替考慮後）は-0.6%となり、日経平均の割安幅は90円から230円に拡大しました。プレミアム値は、ここ一週間、-380円～+700円の間で推移しています。 日米の長期金利の差は、3.03ポイントから3.06ポイントに拡大しましたが、ドル円相場は円高方向に推移しました。 テクニカル面では、米国市場は短期的には上昇トレンドで、中期的にはもみあいです。日経平均も同様に、短期的には上昇トレンドで、中期的にはもみあいです。 5月15日の米国市場では、週間の新規失業保険申請件数や、4月の生産者物価指数（PPI）、4月の小売売上高、5月のニューヨーク連銀製造業景況指数、4月の鉱工業生産指数、5月の住宅市場指数のほか、ウォルマート、アプライド・マテリアルズ、ディアなどの四半期決算が注目されるでしょう。引き続き、関税政策の景気への影響や、長期金利の動向も株式相場に影響を与えそうです。 きょうの日経平均は、想定範囲内で推移しました。上値は目安のラインを460円ほど下回り、下値は目安のラインを190円ほど上回りました。目先は、ボリンジャーバンド+2σ-400円（現在38440円近辺）が上値の目安に、ボリンジャーバンド+1σ（現在37150円近辺）が下値の目安となりそうです。 日経平均は続落し、200日線を下回りました。目先は調整が続きそうですが、ボリンジャーバンド+1σ（現在37147円）で踏みとどまれるかどうかが注目点です。 | ||||||||||||||||||||
| ■今週の日経平均の動きと投資スタンス 05/11更新 | ||||||||||||||||||||
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[ファンダメンタルの現状認識] 先週の米国市場では、米政権の関税政策の行方に一喜一憂し、株価指数は乱高下しました。 中長期的には、「中東情勢の緊迫化」「ウクライナ紛争の長期化」「東アジア情勢の悪化」「金利上昇と世界経済の減速」「エネルギーコストや生産・供給コストの上昇」「中国の不動産バブル崩壊」「スタグフレーション到来」といったリスクが意識されています。 2025年の名目GDP予想値を勘案すると、日米市場のイールドスプレッドの差は、日本市場が3.81ポイント割安であることを示しています。割安の要因は、PERの差（S&P500のPERは21.2、日経平均採用銘柄の今期予想PERは15.1）や金利の差、GDP伸率の差などです。2025年の日米のGDP伸び率の差が、OECD予想値に比べて3.81ポイント拡大する（日本が下方修正されるか、米国が上方修正される）か、または日経平均採用銘柄の今期予想PERが35.8程度になるか、あるいは日経平均が88720円程度となれば、日米市場は均衡する、と解釈できます。中長期的には、日本市場は51210円ほど割安です。ファンダメンタル的には、日本市場は51210円ほど魅力に欠けた状態である、とも言えます。 [日経平均上昇の条件] 日経平均がさらに上昇するためには、
などの環境が必要です。 最近の動きを見ると、
[テクニカル視点] 直近の日経平均株価は、一目均衡表の雲の中にあります。総合乖離率は+7.7%と前週よりプラス幅を拡げ、200日移動平均線乖離率は-1.1%と前週よりマイナス幅を縮めました。3つの要素のうち1つがマイナスであり、中期的トレンドには黄信号が点灯しています。一方、日経平均は9日線と25日線の上に位置しており、短期トレンドには青信号が点灯しています。 日経平均とナスダックの200日線乖離率の差は+1.3ポイントとプラス幅を拡げで、日経平均が490円ほど割高であることを示しています。また、NYダウとの差は、+1.4ポイントとプラスに転じ、日経平均が530円ほど割高であることを示しています。 NYダウは、9日線と25日線の上にありますが、200日線の下にあります。一目均衡表では雲の中にあります。ナスダックも、9日線と25日線の上にありますが、200日線の下にあります。一目均衡表では雲の中にあります。米国市場の短期トレンドには青信号が、中期トレンドには黄信号が点灯しています。 米国市場のボラティリティーを示す指標であるVIXは、21.9と前週より低下し、日経VIも24.5と前週より低下しました。両指数ともにピークアウトしたものの、依然として20を上回る高水準にあります。 [今週の見通し] 米国市場では、景気後退懸念が増大しています。また、「中東情勢や東アジア情勢の悪化」「ウクライナ危機」「インフレと金利上昇」「EU圏のエネルギー不足」「中国の不動産バブルの崩壊」「信用収縮にともなう金融市場の混乱」などがリスク要因として意識されています。 ドル円相場は、2025年1月につけた156円台をピークに、円高方向に転換しています。今週は、1ドル144円台から147円台での動きが予想されます。 今週の米国市場では、引き続き米政権の通商交渉の行方が関心を集めるでしょう。インフレ率やFRB高官の発言なども注目されます。また、4月の小売売上高、4月の消費者物価指数（CPI）、4月の生産者物価指数（PPI）、4月の鉱工業生産指数、5月のミシガン大学消費者信頼感指数などが発表されます。米国外では、英国の第1四半期GDP成長率や4月の失業率、ドイツの5月のZEW景況感指数、日本の第1四半期GDP成長率などが発表されます。 先週の日経平均は、想定レンジを下ぶれしました。上値は目安のラインを110円ほど下回り、下値は190円ほど下回りました。今週の日経平均は、ボリンジャーバンド+2σ（現在37850円近辺）が上値の目安に、ボリンジャーバンド+1σ（現在36330円近辺）が下値の目安となりそうです。 今週は、日経平均がボリンジャーバンド+2σに沿った動きとなるか、あるいは乖離していくかが注目点となりそうです。 |
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