ランキングサイトに登録中  バナークリックに ご助力お願いいたします |
 |
IT技術者向け書籍の 紹介はじめました |
|
短期的見通し速報blog はじめました |
 |
|
 | 05/18更新 |
| グローバル・マネーの立場から日本市場への投資スタンスを考察します | |
 | |
| 02/26更新 | |
| 市場・投資に関する評論を随時掲載します | |
 | |
| 05/18更新 | |
| 東証株価見通しに沿って投資にチャレンジします | |
 | |
| 05/18更新 | |
| 安心12銘柄の割安ランキングです | |
 | |
| 05/18更新 | |
| 株価上昇中の高値更新銘柄に積極的な投資を行います | |
 | |
| 05/18更新 | |
| 下降トレンド銘柄の特徴を利用して投資を行います | |
 |
| 専門用語の解説です |
| YS総合研究所へようこそ！ |
| YS総合研究所では、論理的かつ統計的に一定の根拠がある投資方法の開発を目指しています。長期（1-2年）、中期（3ヶ月）、短期（1ヶ月）に分けて、グローバルな投資資金の視点で、数値的根拠に基づき、それぞれの見通しを考察し、事前設定したルールや銘柄選定条件に合致した銘柄を毎日公開し、その後の成果をフォローして選定条件のブラシアップすることを目標としております。当サイトを訪問された方の株式投資スキルの向上の一助になれば幸いです。なお、実際の投資は自己責任でお願いします。 |
| ■短期的な今後の見通し 05/18更新 | ||||||||||||||||||||
|
[市況] 5月17日、NYダウとNASDAQは大幅下落しました。5月18日の日経平均先物は、前日終値より30円高く寄り付きましたが、午前中は150円安から220円安の間でもみ合い、午後には270円高まで値を下げ、最終的に250円安で取引を終えました。日経平均は265円安の8611円で引け、出来高は20.54億株と比較的低水準でした。寄り付き前の外国人の売買注文は、240万株の売り越しだったようです。高値更新銘柄数と安値更新銘柄数との差は、マイナス幅を広げました。個別銘柄に関しては、「売り」が有利の状態です。 17日の米国市場では、スペインの金融機関の格付けが引き下げられるとの報道や、5月のフィラデルフィア連銀景気指数が市場予想に反して大幅に悪化したことなどが嫌気され、株価指数は大幅に下落しました。 18日の日本市場は、米国市場の大幅安と円高を受けて全面安となりました。午後にはアジア株の全面安も嫌気され、下げ幅はさらに拡大しました。日経平均の下げ幅は今年最大となりました。 [テクニカル視点] 日経平均は9日線と25日線を下回っており、短期トレンドには赤信号が点っています。総合乖離率は-21.2%とマイナス幅を広げ、200日線との乖離率も-4.5%とマイナス幅を広げました。日経平均は一目均衡表の雲の下にあり、3つの要素すべてがマイナスなので、中期的トレンドにも赤信号が点っています。ドルベースの日経平均（海外投資家からの見た目）は、9日線・25日線・200日線を下回っています。 NYダウは、200日線の上にありますが、9日線と25日線および一目均衡表の雲を下回っています。NASDAQも同様に、200日線の上にありますが、9日線と25日線および一目均衡表の雲を下回っています。米国市場の短期トレンドには赤信号が、中期トレンドには黄信号が点っています。 日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率の差は、日本市場が6.9ポイント割安（弱い動き）であることを示しています。日本市場の割安幅は、昨日より0.6ポイント拡大しました。 [ファンダメンタルの現状認識] 市場は現在、「震災復興が日本経済に与える影響」「世界景気および穀物・原油・金の価格」「米国の景気と雇用状況、住宅市況、追加の金融緩和」「新興国の景気と金利の動向」「欧州の債務問題と金融不安の再燃」「為替の動向」といった事柄を材料視しているようです。 米国の10月〜12月期のGDP確定値は年率3.0%増で、改定値と同値でした。主要企業の1月〜3月期の決算発表は、概ね好調のようです。 米国の3月の4月のISM製造業景況感指数や4月の鉱工業生産指数、5月のミシガン大学消費者態度指数や5月のニューヨーク連銀製造業景気指数などは市場予想を上回りました。一方、3月の耐久財受注や4月のシカゴ購買部協会景気指数、4月の景気先行指数や4月のISM非製造業景気指数、4月のコンファレンスボード消費者信頼感指数や5月のフィラデルフィア連銀景気指数などは市場予想を下回りました。4月の小売売上高は市場予想並みでした。 米国の4月の失業率は8.1%で、3月の8.2%より改善されました。非農業部門の就業者数は前月比11万5000人増で、市場予想の16万人増を大きく下回りました。 米国の3月の新築住宅販売件数や3月の仮契約住宅販売指数、4月の住宅着工件数や5月の住宅市場指数は市場予想を上回りました。一方、3月の中古住宅販売件数は市場予想を下回りました。2月のS&P/ケース・シラー住宅価格指数は前年同月比で0.2%上昇し、概ね市場予想と一致しました。 雇用と住宅関連の回復は鈍く、金融緩和継続の主な要因となっています。また、中国やユーロ圏のPMIが悪化し、世界経済の先行き不透明感が強まりつつあります。 ギリシャ、ポルトガル、イタリア、スペインなど、欧州諸国の財政赤字の拡大と、それに伴う国債金利の上昇が、金融システム不安が再燃するのでは、との懸念を生んでいます。G20では2013年までに財政赤字を半減するという目標が示され、需要不足が世界景気の後退を招く恐れも出てきています。先進国の財政赤字が根本的に解決されるには、今しばらく時間がかかるでしょう。長期金利への影響や、金融機関の不良資産の増加、投資家のリスク許容度の低下なども懸念されます。住宅や雇用の回復の鈍さを受け、FRBは、2014年後半までは短期金利を超低金利で維持するとしています。これは、長期的には円高要因です。日銀も2月にインフレ目標の設定と追加の金融緩和の実施を決定し、事態は通貨安競争の様相を呈しています。中国をはじめとする新興国も、成長率の減速を受けて利下げ方向に転換しています。 金融不安の気配を知る上で参考になるのが、金融機関間の取引金利の推移です。国際的な金融取引の際に金利の基準とされるロンドン銀行間取引金利（LIBOR）は、ここ3か月は下降トレンドですが、直近は横ばいとなっています（05月15日は0.4658%、05月16日は0.4668%、05月17日は0.4668%）。欧州財政危機直前（2010年05月03日）の0.346%を越えていますが、ECBによる3年物オペの実施により、金融システム危機に対する懸念は後退しています。なお、ここ2年間の最高値は、2012年01月05日の0.5825%でした。 日経平均採用銘柄全体では、予想PERが11.4、PBRが0.91、ROEが8.0%となっています。今期の業績予想は改善傾向にあります。PBRが1.0を下回っているので、長期的には買い場であると思われます。 OECDが発表した2012年予想実質GDP伸び率の日米差や、予想PER、イールドスプレッドの日米差を勘案すると、日本市場は米国市場より1.97ポイントの割安となっています。 [今後の見通し] 日経平均は、NYダウの下落率以上に下げました。NYダウに対する日経平均のプレミアム（ドルベース・為替考慮後）は-1.8%で、日経平均はNYダウより170円の割安となっています。短期的に見ると、日本市場は、ドルベースでは米国市場より弱い動きとなっていますが、今日はその弱さが継続されました。中長期的に見ると、日本市場は、テクニカル的にもファンダメンタル的にも米国市場より割安となっています。 引き続き、米国市場の推移や為替などが鍵となるでしょう。日米の金利差は米国金利の低下を受けて縮小傾向にあり、円高圧力は強まりつつあります。今日は0.89ポイントに縮小し、ドル円相場は円高方向に推移しました。 テクニカル面を見ると、米国市場は短期的には下降トレンド入りしています。日本市場は、短期的・中期的に下降トレンドの最中です。 ファンダメンタル面では、EU諸国の政府債務問題が欧米の銀行の不良債権問題に発展し、金融危機が再来するかどうか、世界的な景気後退が米国の主要企業の業績に影響するかどうかが主な注目点となります。LIBORドル3か月物金利は低下傾向にありますが、直近は横ばいです。金融不安は小康状態ですが、EUの景気後退や、スペインの財政赤字の拡大による国債金利の上昇、政権交代による財政規律の後退などが不安要素となっています。欧州債券市場や金融機関への影響を注視する必要がありそうです。米国企業の1月〜3月期の決算は概ね好調ですが、米国の経済指標には弱さが目立ちます。雇用統計も、2か月連続で伸び悩みを示しています。また、住宅市況の戻りは鈍く、世界景気の減速懸念は払拭できていません。18日の米国市場では、重要な経済指標の発表はないので、個別の材料が注目されるでしょう。 日経平均はの下値は、目安としていたボリンジャーバンド-2σを大きく下回りました。目先は、下降中のボリンジャーバンド-2σ（現在8680円近辺）を挟んだ動き（上値が8730円近辺、下値が8480円近辺）が想定されます。騰落レシオが70を下回り、サイコロジカルラインが33%まで低下し、25日線乖離率が-7%となるなど、テクニカル的な指標は下げ過ぎを示しており、押し目買いが入りやすい状況でもあります。 | ||||||||||||||||||||
| ■今週の日経平均の動きと投資スタンス 05/20更新 | ||||||||||||||||||||
|
[ファンダメンタルの現状認識] 先週の米国市場は、ギリシャ政局の混迷やスペインの金融期間の格下げ懸念を受けて下落しました。 中長期的に見ると、先進国の緊縮財政を受けた雇用や消費の低迷、欧州の財政問題に端を発する金融不安の再燃や信用収縮懸念、中東の地政学的リスクなど、相場の足を引っ張る可能性がある要素は少なくありません。 PERの差（S&P500のPERは14.0、東証1部平均のPERは11.8）や金利の差、2012年の実質GDP伸率の差などを反映した日米市場のイールドスプレッドの差は、日本市場が2.21ポイントの割安であることを示しています。 今後、日経平均が上昇するためには、
などの環境が必要です。 最近の動きを見ると、
[テクニカル視点] 日経平均の直近株価は、一目均衡表の雲の下にあります。総合乖離率は-21.2%とマイナス幅を広げ、200日移動平均線乖離率も-4.5%とマイナス幅を広げました。3つの要素すべてがマイナスなので、中期的トレンドには赤信号が点っています。また、日経平均は9日線と25日線を下回っているので、短期的トレンドにも赤信号が点っています。日経平均とNASDAQの200日線乖離率の差は、先週より2.6ポイント縮小し、日本市場が5.6ポイントの割安であることを示しています。 NYダウは、200日線の上にありますが、9日線と25日線および一目均衡表の雲を下回っています。NASDAQも同様に、200日線の上にありますが、9日線と25日線および一目均衡表の雲を下回っています。米国市場には、短期的には赤信号が、中期的には黄信号が点っています。 [今週の見通し] 米国市場は、短期的には下降トレンドの最中です。FRBによる金融緩和は2014年後半まで継続する見通しとなっており、1月〜3月期の企業決算は好調です。中東およびアフリカの政情不安、新興国の利上げ、資源高、不動産市場の低迷といった懸念材料は後退しつつあります。一方、雇用の停滞、欧州の政府債務問題、世界景気の後退懸念などは悪材料となっています。 直近のLIBORのドル3か月物金利は横ばいで、小康状態を示していますが、EUの政府債務問題や金融危機への懸念は本格化しています。スペインの金融機関の不良債権問題や、ギリシャなど欧州諸国の政治情勢、国債金利の動向などに注意が必要です。 日本市場は、短期的・中期的に下降トレンド入りしています。一方で、決算発表が進むにつれ、予想PERは改善されてきています。ファンダメンタル面では米国より割安となっていることもあり、リバウンドした際には戻りの強さに期待ができそうです。日米の金利差は縮小傾向にあり、先週の為替は円高方向に推移しました。 先週の日経平均は、想定どおりボリンジャーバンド-2σを挟んで推移しましたが、下値は予想以上に下げました。今週も、米国市場や為替をにらんだ動きとなるでしょう。下降中のボリンジャーバンド-2σ（現在8680円）を挟んだ動き（上値が8800円、下値が8380円）が想定されます。 |
|
YS総合研究所はリンクフリーです。 リンクはトップページ（http://www.yslab.jp/）にお願いいたします。 
|
 |
携帯サイトはこちら |
|
東証株価見通し コラム 日経225INDEXへの投資 安心銘柄の押し目買い投資 上昇中銘柄への投資 下降トレンド銘柄への投資 用語解説 |